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金本位制復活と金ETF


もともと人類の長い歴史の中で金の役目は通貨であり、世界の物価と通貨供給量を調整してきました。しかし、1971年8月15日にアメリカのニクソン大統領が金本位制(金とドルの交換)を一時停止し金は通貨としての役目を終えました。(ニクソン・ショック) 以後、通貨は変動相場制に移行し、世界経済はアメリカの国力を裏付けとした強いドルに信頼を置き、世界のマネーはアメリカに流入。アメリカ政府は、ニクソン・ショック以後、ある壮大な目的のために1974年12月にニューヨークで金の先物市場を開設し、欧州のロスチャイルド財閥から金の価格主導権を奪い去りました。そして40年ぶりの「国民の金所有の自由化」。全ては金価格支配のためです。投資銀行や金鉱山会社に金のカラ売りをさせ、徹底的に金価格を下落させる政策を1999年まで続けました。ドル中心の世界を作るために金の高値が邪魔だったわけです。金に関する情報はロックフェラー財閥傘下のメディアにより完全に報道規制され続けました。つまり国をあげて、「強いドル! アンチ金!」を唱えながら裏でドル安政策と政府と国民による安値での金買いを1999年まで続けたわけです。実際、金価格下落が続く中、欧州は金売却を続けていましたが、元FRB議長グリーン・スパンは当時議会で「アメリカは1グラムたりとも政府保有の金塊を売らない」と宣言しており、アメリカにとって金は、万が一国家破綻寸前に陥った時、アメリカを救う最後の切り札というわけです。現在、アメリカ政府は約8000トンの金塊を保有していると言われています。これはいったい何を意味しているのか? そう・・ アメリカ政府は密かに安くなりすぎたドルを復活させるために8000トンという金を裏付けとした新ドル札の発行を目論んでいるらしいのです。アメリカは金の絶対的価値を信じ、最も重要な資産として見ているわけです。他国からの借金を減らすために負けたふりのドル安を演じ、目的を達成すれば、紙切れとなったドルを復活させるために、金と交換できる新ドル札の発行。それを実行するタイミングは、GNPに対する借金比率が健全になる1ドル=80円以下、ばら撒いたドル発行量と政府保有の金時価資産が復活のために必要な比率となる金価格2000ドル以上と言われて言ます。金本位制が復活すれば、たちまちドル高、金高になり4000ドル以上の価格もありえるでしょう。なぜ、30年近く報道規制までして金価格を徹底して売り叩いてきたアメリカが、2004年11月18日に金の上場投資信託(ETF)をNYに上場させたのでしょうか?まぎれもなく金本位制復活の準備のための金価格押し上げ政策と考えられます。1999年以前なら、考えられなかったことでしょう。NY上場の金ETFは、現物の金を100%裏付けとした唯一のドル建てペーパー資産であり、試験的に行われている金本位制です。現在、世界中で上場している金ETFですが、最も売れているのがNYに上場している「street TRACKS GOLD SHARES」 。運用会社は、State Street 社、買い残高は679.60トン。この3日間で65.25トン買い残高は急増。そもそも、この商品はワールド・ゴールド・カウンシル(WGC)のNY子会社ワールド・ゴールド・トラスト・サービス社(WGTS)が商品開発し、SEC(米国証券取引委員会)の認可を受けた経緯があります。その背景には、WGCの現CEO ジェームス・バートンが米国最大の年金基金カルパースのCEOを9年間勤めたときの経験で運用対象としての金に注目し、年金(buy-side)のポートフォリオに馴染む金投資商品開発を手がけたことがあります。金現物に信託権を設定し、その受益証券を上場する。しかも、その証券には現物の裏づけがある。実物資産としての金の独立した価値を享受しつつ、金融市場の流動性を兼ね備えるという意味で、まさに金融と商品の垣根を越えた商品であります。年金が現物の裏づけを持つ本来の金ETFにこだわる理由は、長期保有してインフレヘッジあるいは地政学的リスクヘッジという長期的リスクマネジメントを図る運用多様化を目指しているから。たとえば裏づけが債券では、ただでさえサブプライム問題で債券市場の信用不安が懸念されており、長期的な価値保全は覚束ない。海外では上場以来900トン(中国の3年分の金需要に匹敵)を吸収して金価格高騰の主役となったといっても過言ではない商品だ。特に機関投資家からの注目が集まっており、今後の展開を見守りたい。現在、日本の機関投資家は、ほとんど金に手をつけていない。今のうちにグラム3000円以下の安い金を買っておくべきであろう。ちなみに先物市場で買う金は手数料が地金屋で買うよりはるかに安く、世界一純度の高い99.99%の金を引き取ることができるのです。→金情報 Blog RankinG







(注意)このブログの分析、見通しなどは、私独自の調査・手法によるものであり、完全なものではありません。最善を尽くしていますが、保障できるものではないため、投資の最終判断は自己責任でよろしくお願いします。







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ジャンル:株式・投資・マネー テーマ:商品先物取引

2008⁄04⁄02 01:00 カテゴリー:未分類 comment(0) trackback(0)
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