市場間分析を基にした金投資に必要な情報をお伝えします
Clock & Calendar

И Chibit Original Clock И

お薦め本(Amazon)


Kenny G

Kenny G 「 Sentimental 」

金価格・投資分析ツール


▲pagetop

カレンダー

11 | 2008/12 | 01
- 1 2 3 4 5 6
7 8 9 10 11 12 13
14 15 16 17 18 19 20
21 22 23 24 25 26 27
28 29 30 31 - - -

プロフィール(金太郎)

    

Toushi Kozou

Author:Toushi Kozou
猫と相場をこよなく愛する大阪人

※投資の最終判断は自己責任  
  でよろしくお願いします


ブログランキング参加中

  

CX-PORTAL:先物情報



来訪者カウンター


Google Adsense


お薦め本(Amazon)


Eric Martin (Mr.Big)

Eric Martin  「  M  」

Eric Martin (Mr.Big)

Mr. Big 「To Be With You」

児島未散

Michiru Kojima 「ジプシ-」

SPITZ

SPITZ  「  Cherry  」

Monky Majik

「 Around the World 」

▲pagetop

スポンサーサイト


上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。






--⁄--⁄-- --:-- カテゴリー:スポンサー広告
▲pagetop








ゴールド・スミス


銀行の起源



バンクという語は、イタリア語のbanco(机、ベンチ)に由来する。これはフィレンツェの銀行家たちによってルネサンスの時代に使われた言葉で、彼らは緑色の布で覆われた机の上で取引を行うのを常としていた。最初の近代的銀行は、1406年(または1407年)にジェノヴァで設立されたサン・ジョルジョ銀行とされている。現在のような形態の銀行が誕生したのは、中世末期のイギリスにおいてである。当時、主要な決済手段は金(ゴールド)であった。貨幣経済の興隆に伴い商業取引が増大し、多額の金を抱える者が出てきた。金を手元に抱え込むリスクを懸念した金所有者は、ロンドンでも一番頑丈な金庫を持つとされた金細工商・ゴールドスミスに金を預けることにした。ゴールドスミスは金を預かる際に、預り証を金所有者に渡した。しばらくして、ゴールドスミスは自分に預けられている金が常に一定量を下回らないことに気付いた。これは、支払いに用いられた金を、受け取った業者がすぐに預けに来ることが原因であった。また、中にはキリのいい単位で金を預け、その預り証をそのまま取引に用いる金所有者も現れた。ゴールドスミスは、預けられた金を運用しても預金支払い不能にならないことを知り、貸し出し運用を開始した。これが銀行の始まりであり、この過程で生まれた預り証が、現代の紙幣の起源である。紙幣(預り証)は金の預金証書であり、価値の裏づけがなされているから価値を持つことが出来た(金本位制) また、貸し出した金も再び預け入れられ再度貸し出しに回ることにより、預り証が大量発行され、貨幣経済成長の原動力となった。このように、預り証を保証する金よりも、預り証の量が多くなることを信用創造と呼び、現代の銀行においても重要な機能である。    人気 Blog RankinG








やがてイギリス全土に同業者が現れ、それぞれが独自の預り証を発行するようになり、多種多様な紙幣が現れた。しかし、それぞれの紙幣が業者の信用力に依存することになったため、やがて預り証を発行する権限を持つ銀行が統合され、中央銀行となった。それ以外の銀行は、預り証を預かる商業銀行として発展することになる。増加した貨幣(預り証)の価値を保証しているのは、借手の返済力である。このため、借手の経営が危機に陥ると貨幣も信用を喪失した(金融危機)。そのため19世紀から今日まで、金融危機に端を発する恐慌が頻発している(1927年の日本における昭和金融恐慌など)。日本では江戸時代に、「両替商」と言う銀行に近い商売があった。初の商業銀行は、明治維新後に誕生した第一国立銀行(第一勧業銀行を経て、現在のみずほ銀行)となっている。これは日本初の株式会社(解釈により異なる場合があるが)でもあった。なお、銀行という言葉は中国語に由来しており、行は会社・企業を意味する。現在、日本の企業で、会社を意味する行を使っているのは銀行と洋行(貿易会社)だけであると言われている。また、現在、中国でも行を使う会社は少なくなってきている。(公司などを使用する)    ⇒
FC2 Blog Ranking







       ポチッと押してね ⇒人気 Blog RankinG

       ポチッと押してね ⇒FC2 Blog Ranking







Money As Debt ~ ゴールド・スミスとは・・ (日本語字幕版)








『Monopoly Men』~Federal Reserve Fraud~(日本語字幕)




スポンサーサイト


ジャンル:株式・投資・マネー テーマ:資産運用

2008⁄12⁄31 23:00 カテゴリー:Gold comment(1) trackback(0)
▲pagetop








ハイパーインフレへの道


  Jim Rogers"Super-inflation to come worldwide"12/22
 







投資家ジム・ロジャーズ氏の発言が最近注目を浴びている。 ドルの行く末は今より90%減価し、私達が生きている間に消滅する可能性があると述べている。彼の商品価格に対する見通しは依然強気であり、アメリカ発のハイパーインフレが世界を襲うと警告している。・・・→人気 Blog RankinG







国債(⇒参照)とは?要するに国の借金を証券化したもの。米国債はAAAの格付けを格付け会社に維持してもらい、あらゆる国や民間に買ってもらっている。一般的に景気が良くなれば、インフレ見通しから長期金利は上昇し、国債価格は下落する。逆に、現在のように景気が悪くなりデフレ見通しなら長期金利は下降し、国債価格は上昇する。以下記載1983年からの米国債30年物価格の月足チャートを見ていただければわかる通り、この26年間のトレンドは長期金利の低下と国債価格の上昇でした。簡単に言えば、バブルを起こしているわけです。相場というもの、サイクルの最終局面に達すると、天井を打つためにファンダメンタルズに逆行して最後の急騰に入ることが多いのが特徴。そして、その急騰は今まで維持してきたトレンドライン(赤ライン)を大きく突き抜けるような花火を短期間に打ち上げて、その後、急降下。崩壊するまで、散りゆくのみ・・・ この2カ月間で起きた米国債の急騰は過去最高の上昇幅。ドルの負債・供給増加率が指数関数的になっている現状、潜在的なインフレは人類の歴史で過去最高のものであり、デフレがインフレ懸念に傾いた時、猛烈な米国債価格の暴落と長期金利の急騰が始まることになります。以下チャートでのタイムサイクル分析では、もってあと半年程度。一度下落が始まれば、アメリカ、さようなら・・・となるでしょう。豊島逸夫氏が自身のブログで同じことを指摘しています。(⇒参照) ・・・→ FC2 Blog Ranking







米国債30年物価格 12月18日 142.55 1983年~ 3
米国債30年物価格 12月18日 142.55 1983年~







米国債バブルの恐ろしさは、破裂するほど膨れ上がっているのに、臨界点を超えて、さらに膨れ上がっている点です。どうしてなのか?それは、各国が米国債を大量に保有し、人質としてとられているからです。売れば、道連れですよ!と無言の脅しがあるわけです。最大の保有者である日本と中国の責任は大きいでしょう。しかし、中国は売る可能性があります。すでに中国は対抗手段として、保有金を増やしたりして、米国債の暴落に備えています。これは他国も同じ。しかし、日本は売らない。むしろ、アメリカの命令でさらに買い増す可能性もあり。日本の政治家には売る度胸はありません。つまり、アメリカと日本は運命共同体。→人気 Blog RankinG







30年物米国債・価格 12月29日 140.89
 30年物米国債・価格(週足) 12月29日 140.89







30年物米国債・利回り(週足) 12月29日 2.63%
 30年物米国債・利回り(週足) 12月29日 2.63%







1カ月物米国債・利回り(週足) 12月29日 0.04%
 1カ月物米国債・利回り(週足) 12月29日 0.04%







米国債バブル破裂の結末は、ドルの切り下げ、金価格の暴騰、ハイパーインフレ・・・ これは避けて通れない道でしょう。次に、ほとんどの人が知らないアメリカのマネーサプライ(通貨供給量)の変化と負債総額の内訳のデータを 見てみましょう。天文学的な借金、そして、その借金の増えるスピードは加速しています。FRBがこの3カ月間に行ったドルの大量印刷は200年分に匹敵する量です。これから、さらに刷りまくります。マネーサプライ(通貨供給量)は急激に増え、インフレの爆弾が今後破裂することになるのです。もはや1930年代の恐慌の比ではあらず。→ FC2 Blog Ranking







マネーサプライ(通貨供給量)=金融機関から経済全体へ供給される通貨の総量を指す。(⇒日本のマネーサプライ







米国のマネーサプライ(Money Supply)




M1 = 現金通貨+預金通貨
M2 = M1+準通貨+CD(譲渡性預金)
M3 = M2+機関投資家保有MMMF+大口定期預金(10万ド
     ル以上)+大口レポ(10万ドル以上)+ユーロドル
Broad Money(広義流動性マネーサプライ)= M3+金銭の信託+投資信託+金融債+銀行発行普通社債+金融機関発行CP+国債・FB+外債




MMMF(Money Market Mutual Fund)とは、投資信託の一つ。
  2006年4月以降、米国はM3を公表しなくなった。
  都合の悪いことは公表しない主義。







m1.png









m2.png









broadmoney.png









米国の借金(2008年12月)、1ドル=90.76円で計算




借金総額          1京628兆円以上($117Trillion~)

借金総額(不確定項目を除外した政府と民間の総額)
                 5264兆円($58Trillion)2008年
                 4810兆円($53Trillion)2007年

公的部門の借金        971兆円($10.7Trillion))

国民一人当たりの借金   3500万円以上($386091~)

公的部門の借金時計⇒zFact.com(Accumulated Debt/Savings)







現在の公的部門の借金額は1933年の世界恐慌ピーク時の470倍に膨れ上がっている。・・・→人気 Blog RankinG







     米国の借金総額(不確定要素除外)と国際所得
      米国の借金総額(不確定要素除外)と国民総所得







      米国民一人当たりの米連邦政府債務 1929年~
       米国民一人当たりの米連邦政府債務







上記のデータを見れば誰もが驚くはず。アメリカと基軸通貨ドルに限っては、崩壊はありえないと信じている人も多いと思いますが、今この瞬間でさえ米国のマネーサプライと米国の借金総額は、指数関数的に増えているのです。今のアメリカはすでに破産状態。生き残る道・・・それは計画倒産しかないでしょう。今後、米国債の動き、各国の動きをよく見ておいてください。近く大きな動きがあるはずです。ドル危機に備え、以前私が紹介した地域別の統一通貨構想が実現に向かうでしょう。(⇒通貨戦争 ~ Currency Wars 11/23記事)12月30日には、湾岸統一通貨の「湾岸ディナール」が正式に導入されることが決定したとの報も聞いております。







湾岸協力会議、通貨統合を承認=事務局高官
2008年 12月 31日 00:17 記事(ロイター)



ペルシャ湾岸6カ国で構成する湾岸協力会議(GCC)は30日の首脳会議で通貨統合を承認した。GCC事務局高官Naser al-Kaud氏が明らかにした。同氏は首脳会議後、ロイターに対し「通貨統合は承認された。(中央銀行の)所在地は決定していない。5カ月以内(の決定)を期待している」と語った。・・・→人気 Blog RankinG







12月30日、湾岸協力会議は首脳会議で通貨統合を承認した。マスカットで29日撮影(ロイター)
湾岸協力会議は首脳会議で通貨統合を承認した。(マスカット、29日)







ハイパーインフレとは?





インフレとは、商品に対し通貨の価値が下がる現象のことで、「ハイパーインフレ」とは、日本語では「超インフレ」と訳されるとおり、物価水準が1年間に数倍以上に上昇する急激なインフレのことです。このハイパーインフレが起こった例は歴史上数例ありますが、特に、第一次世界大戦後のドイツで起こったものが有名です。あまりものインフレの急激さで、毎日のように商品の価格が加速度的に上昇し、貨幣の価格が下落していきました。その結果、紙幣は額面ではなく重さで取引されたり、紙幣の印刷が間に合わず片面しか印刷しなかったり、今まで出回っていた紙幣の額面を訂正するために証紙を貼ったり、ゴム印を押したりと、今では信じられないことが起こりました。例えば、喫茶店でコーヒーを飲むのにトランク一杯分の紙幣が必要であったのが、飲んでいる間にインフレの進行で価格がトランク二杯分になったというのは、笑い話ではなく実際似たようなことがあったそうです。過去、ハイパーインフレが起こった時には各国で共通点があります。それは大量に国債を発行して(経済破綻、もしくは戦争の賠償金支払いのために発行)、国債バブルを引き起こし、弾けたという点です。戦争後に発行した戦時国債に苦しめられた国はたくさんあります。世界中の多くの国民がこの戦時国債に苦しめられ、国際金融資本家達に根こそぎ資産生きる権利を奪われたわけです。・・・→人気 Blog RankinG







1923年1月、ドイツではパン1個250マルクだったのが、12月には3990億マルクまで跳ね上がった。インフレ率は1年で15億9600万%になった。・・・→人気 Blog RankinG








      10兆マルク紙幣
      10兆マルク紙幣







第一次世界大戦後、ドイツは、連合国側に対して1320億金マルクの賠償金支払いが課された。しかし、これはフランスのように、国土を戦場とされはしなかったものの、膨大な戦費負担などによって痛手を被っていたドイツにとっては、支払い能力をはるかに上回っており、賠償金の支払いはしばしば滞った。これを理由に1923年1月11日、イギリスの反対を押し切ってフランス・ベルギー軍6万が、借金のカタとばかりにドイツ最大の工業地帯であり石炭などが豊富に埋蔵されているルール地方を軍事占領した。このため、従来の賠償金支払いに加えて、現地で進駐に抵抗する住民のストライキのため、生産活動は停滞し、またドイツ政府がこの行動に対し1日4千万マルクの補助金の支出を決定した。既に第一次世界大戦中よりドイツでは戦時国債の乱発によってインフレが進行していたが、このような大支出に国庫は負担しきれず、やむを得ず、紙幣の大量印刷で対抗した。しかし、なんら裏付けのない紙幣乱発は状況を致命的なものとし、歴史上例のないのハイパーインフレが発生した。・・・→ FC2 Blog Ranking







世界最悪のインフレ



ハンガリーでは第二次世界大戦後に戦時国債の乱発で激しいハイパーインフレーションが発生した。このときのインフレでは16年間で貨幣価値が1垓(がい)3000京分の1になったが、20桁以上のインフレは1946年前半の半年間に起きたものである。大戦後、1945年末まではインフレ率がほぼ一定であり対ドルレートは指数関数的増大にとどまっていたが、1946年初頭からはインフレ率そのものが指数関数的に増大した。別の表現でいえば、物価が2倍になるのにかかる時間が、一ヶ月、一週間、3日とだんだんと短くなっていったということである。当時を知るハンガリー人によると、一日で物価が2倍になる状況でも市場では紙幣が流通しており、現金を入手したものは皆、すぐに使ったという。1946年に印刷された10垓(がい)ペンゴ紙幣(紙幣には10億兆と書かれている)が歴史上の最高額面紙幣であり(発行には至らず)、最悪のインフレーションとしてギネスブックに記録されている。なお、実際に発行された最高額面紙幣は1垓ペンゴ紙幣(紙幣には1億兆と書かれている)である。インフレ率が垓(がい)というレベルになった。万、億、兆、京、垓、・・・%  ・・・→ FC2 Blog Ranking







1垓(がい)=100000000000000000000







 10億兆ペンゴ(1946年ハンガリー)
 1垓=10億兆ペンゴ紙幣(1946年ハンガリー)







日本のハイパーインフレ



第二次世界大戦中の日本政府の借入金総額は国家財政の約9倍に達していた。戦争中は統制経済と戦時国債の個人購入で資金を吸収して、戦時インフレ傾向を抑えていたが、敗戦でこの仕組みが崩壊し、インフレ傾向が一気に表面化した。なおかつ、政府が軍発注物資の代金を一挙に払ったため通貨の大幅な供給過剰に陥り、高率のインフレが発生した。日本政府は当初、預金封鎖新円切替で通貨の流通量を強引に減らして物価安定に努めたが、傾斜生産方式による復興政策が始まると復興金融金庫から鉄鋼産業と石炭産業に大量の資金が融資された結果、復興インフレが発生した。インフレを抑えるために融資を絞ると生産力が鈍るために、融資を絞ったり拡大したりする不安定な経済状態が続いた。結果的に、1945年10月から1949年4月までの3年6カ月の間に消費者物価指数は約100倍となった(公定価格ベース、闇価格は戦中既に高騰していたため戦後の上昇率はこれより低い) また、これらインフレへの対策の一環として、1946年秋には浮動通貨の吸収を緊急の目的に日本競馬会による競馬が再開されている。







今、アメリカが行っている国債発行乱発は人類史上最大であるということを認識してください。しかも、FRBは、自ら刷った米国債を買い入れる禁じ手さえも公言している。ローン担保証券CP(企業が発行する無担保の割引約束手形)の買い上げもこれからされるので、潜在的なインフレは無限大です。しかも、CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)というメガトン級の核爆弾も抱えている。これは脅しでも煽りでもありません。そこまで危機は迫っているのです。しかも数ヶ月以内に・・・ 本来、その危機を金価格が教えてくれるはずなのですが、FRBはこの深刻な危機を人々に悟られないようにするために金価格を無理やり抑え込んできました。その結果、人々は、病状が深刻に悪化し続けているアメリカの現状に気づかず、今日まで過ごしたわけです。もっと早く、米国債バブルが弾けて、金価格が暴騰していたならば、緩やかな景気後退で、ドルも基軸通貨の座を維持できたでしょう。世界を支配する資本家達がそれをわからないわけがない。私には、彼らはわかっていて本気でドルとアメリカを破綻に追い込もうとしているようにしか見えません。彼らの馬鹿げた夢、世界統一政府実現のために・・・







下記に掲載されている書籍は、金投資する方にはぜひ読んでいただきたい本です。ユダヤ金融資本家により仕組まれた世界恐慌のカラクリ、そして、金の本当の価値が理解できるはずです。内容は少し難しいかもしれませんが読む価値のある本です。何回も読み返すことによって金投資に対する自信が深まると思います。







            







(注意)このブログの分析、見通しなどは、私独自の調査・手法によるものであり、完全なものではありません。最善を尽くしていますが、保障できるものではないため、投資の最終判断は自己責任でよろしくお願いします。







ブログランキング参加中!! 応援のクリックよろしくね!!





  クリックしてね↓
  
  応援よろしくね↓
  
  もう~ひと押し↓
  

  



      

  FC2ブログ☆ランキング 資産運用 1位  

  人気ブログランキング 先物 1位     

  先物ポータルブログランキング 1位




  応援ありがとうございま~す ♪   






ジャンル:株式・投資・マネー テーマ:商品先物取引

2008⁄12⁄31 11:00 カテゴリー:未分類 comment(0) trackback(0)
▲pagetop








ガザの悲劇


イスラエルの非人間的な行動、そしてイスラエル・ロビーに買収されたアメリカ政府の「ガザ空爆容認」、私は彼らを強く非難します。



イスラエル・ロビーとは?

イスラエル・ロビーの圧力によって議会を追われた米議員達







キャンドルともし、犠牲者悼む=東京でイスラエル抗議集会
12月30日18時33分配信 時事通信



多数の死傷者が出ているイスラエル軍のパレスチナ自治区ガザ空爆に抗議する集会が30日、都内のイスラエル大使館前で開かれた。市民や在日イスラム教徒ら約300人の参加者らは、パレスチナの犠牲者を悼み、キャンドルに火をともして1分間の黙とうをささげた。年末の大掃除を抜け出して駆け付けたという神奈川県在住の主婦(43)は、「過剰な軍事行動に憤りを感じる。人を殺す戦争行為は即刻やめてほしい」と語気を強めた。







イスラエル 3







イスラエルのガザ空爆、世界経済の新たなリスクに
2008年12月30日10:25配信 ロイター



イスラエル軍によるガザ空爆は、世界経済にとって新たなリスク要因となっている。年末の休暇シーズンで市場の商いは薄くガザ空爆に対する反応は限定的であるものの、原油や金の価格は上昇し、米国債も買われている。イスラエル軍は29日、パレスチナ自治区ガザへの空爆を拡大。ガザの医療関係者によると、パレスチナ側の死者数は335人、負傷者は800人。国連は、死者のうち少なくとも62人が民間人だったとしている。 市場関係者の間には、ガザを実効支配するイスラム原理主義組織ハマスとイスラエルの武力衝突により、中東の原油供給に悪影響が及び、世界経済の低迷を長期化させるとの懸念も出ている。コモディティー・ワランツ・オーストラリアのマネージングディレクター、ピーター・マクガイア氏は「ひどい状況。すべての市場にとって再び大きな懸念材料になりそうだ」と述べた。イスラエル軍によるガザ攻撃を受け、商品市場で金と原油の価格が上昇したほか、29日のニューヨーク外為市場では避難通貨としてスイスフランが買われた。ペトロマトリックスのオリバー・ジェイコブス氏は「地政学的問題は過去数カ月は原油相場から姿を消していたが、イスラエルのガザ空爆により、再び若干の価格上乗せ要因となるだろう」としている。








イスラエル 1

 






ガザ、地上侵攻視野に部隊増強 イスラエル軍
2008年12月30日 16時24分 国内ニュース



4日連続の空爆、12人死亡 ガザの死者360人超に
2008年12月30日 18時54分 国内ニュース

 

イスラエル軍は30日未明、パレスチナ自治区ガザ地区に対し4日目となる空爆を実施、強硬派ハマスの政府庁舎などを破壊し、ロイター通信によると12人が死亡した。AP通信によると、27日の大規模空爆開始以来のパレスチナ人死者数は計364人となった。一方イスラエルでは29日夜、ガザの武装勢力のロケット弾攻撃などで兵士と住民の2人が死亡した。軍はガザ境界付近に戦車部隊を集結させて地上侵攻を準備。イスラエル側の犠牲が増えたことで、侵攻など攻撃拡大を求める世論の圧力が強まりそうだ。イスラエルのシトリート内相は地元ラジオに「ハマスのロケット弾の脅威が取り除かれるまで停戦の余地はない」と述べた。 欧州連合(EU)は緊急外相理事会を30日にパリで開催することを決定。紛争停止に向け、ようやく国際社会の動きが出てきた。新たに空爆されたのは、ハマスの政府庁舎5カ所、大学、ハマスの訓練基地、軍事部門の幹部宅など。ロイターによると、ガザ北部では10歳と12歳の姉妹が空爆により死亡した。







イスラエル 2







下記に掲載されている書籍は、金投資する方にはぜひ読んでいただきたい本です。ユダヤ金融資本家により仕組まれた世界恐慌のカラクリ、そして、金の本当の価値が理解できるはずです。内容は少し難しいかもしれませんが読む価値のある本です。何回も読み返すことによって金投資に対する自信が深まると思います。







            







(注意)このブログの分析、見通しなどは、私独自の調査・手法によるものであり、完全なものではありません。最善を尽くしていますが、保障できるものではないため、投資の最終判断は自己責任でよろしくお願いします。







ブログランキング参加中!! 応援のクリックよろしくね!!





  クリックしてね↓
  
  応援よろしくね↓
  
  もう~ひと押し↓
  

  



      

  FC2ブログ☆ランキング 資産運用 1位  

  人気ブログランキング 先物 2位     

  先物ポータルブログランキング 1位




  応援ありがとうございま~す ♪   






ジャンル:株式・投資・マネー テーマ:商品先物取引

2008⁄12⁄30 20:33 カテゴリー:未分類 comment(0) trackback(0)
▲pagetop








国際金融資本家達の陰謀


さて、ついに東京金のスーパーサイクルが始まりましたね。2ヵ月間蓄積されたエネルギーが上に向けて放出されます。これは始まりにしか過ぎません。これから長い上昇の旅が始まります。ただ、真の上昇はもう少し先です。(数ヵ月後) なぜなら、基軸通貨であるドルシステムが安定している間は1オンス=2000ドルを超えることは難しく、デフレが金価格に少なからず影響を与えるでしょう。景気後退によるあらゆる物に対しての需要が著しく減少している中では、商品価格の上昇はありえません。金価格弱気派の意見はもっともです。ただし、これは「ドルシステムが安定している」ということが前提です。これから金価格を見ていく上で一番重要なのはこの部分です。世間のエコノミストやメディアは、ドルシステムがこれからも安定し続けるということを前提で、先行きの見通しを、「デフレ」もしくは「金を含む商品価格の低迷」を論じる人がほとんどです。私は彼らが大事な点を見過ごしていると思います。その大事な点とは、ドルが抱えている問題です。つまり、不換紙幣が導入されて以来、ドルは史上最大の負債を抱えているという大きな問題です。はっきり言いましょう。ドルは必ず崩壊します。もう回復不可能なレベルにまで陥っているのです。早ければ、アメリカは数ヵ月後からドルの段階的な切り下げか新通貨の導入を試みるはずです。明日、詳しいお話をしましょう。通貨が多大なる負債を抱え、耐え切れなくなった時、ハイパーインフレが始まります。その世界とは、需要が仮に限りなく0になったとしても、物価は指数関数的な上昇を演じます。今年前半に起きた前年比10~20%程度のインフレ率ではありません。数億、数兆、数京、数垓(がい)%というレベルのインフレです。これがアメリカに起きる可能性があるのです。すでに30年物米国債の価格と金利にその前兆があります。20年以上続いた価格上昇と長期金利低下のサイクルが終焉を迎えようとしています。(明日、詳しく話します) テクニカルとサイクル分析ではもってあと半年・・・ 米国債が暴落し、長期金利が急騰すれば、アメリカはドルの切り下げを確実にするでしょう。その時、金価格は指数関数的な上昇を演じるはず。負債の貨幣化が金によっておこなわれるわけです。つまりキーワードは米国債です。ドル指数の崩壊⇒米国債の暴落⇒ドルの切り下げ、新通貨の導入⇒ハイパーインフレという道を歩む可能性があります。そして、一度ドルの切り下げをスタートすれば、金利を引き下げたような手順で段階的に切り下げを続け、他国も自国の産業と資産を守るために、いま中国やロシアがおこなっているように追随して通貨の切り下げ合戦に入るでしょう。その時、アメリカだけでなく世界中が超インフレに襲われることになるのです。そして、ドルの切り下げが始まった時、金価格は1オンス=2000ドルや3000ドルというレベルではなく、10000ドル以上の想像を絶する世界が繰り広げられるはずです。この年末年始を使って、不換紙幣・恐慌の歴史、アメリカの負債、そして恐慌を引き起こした黒幕達の話を詳しく話したいと思います。
・・・→人気 Blog RankinG







      指数関数
   指数関数 ハイパーインフレ時は指数に時間のtを乗ずる







不換紙幣は滅び去る運命にある




1928年6月1日、ロスチャイルド家が所有する雑誌「パリ評論」にとりあげられたある手紙を紹介しましょう。「ユダヤ人は民族全体として自らの救世主となるでしょう。他の民族を解体し、国境や君主制をなくし、世界共和国を設立して、ユダヤ人が世界を支配するのです。その共和国では、ユダヤ人がいたるところで市民としての特権を行使します。この新世界秩序で指導者となるのは、全員イスラエルの子供達です。反対の声など上がりはしません。世界共和国を形成する他の民族の政府は、難なくユダヤ人の手に落ちるでしょう。そうすれば、ユダヤ人の支配者は私有財産を撤廃し、どこでも国家の財産を利用できるようになります。かくして、救世主の時代が来れば、世界中の全財産がユダヤ人のものとなるというタルムード(⇒参照)の約束が実現されるのです」 → FC2 Blog Ranking







この手紙が公開された1年後の1929年10月24日(暗黒の木曜日)、ニューヨークの株式市場は暴落し世界恐慌が始まった。この恐慌を引き起こした首謀者はロンドンに巣くうロスチャイルド、ロックフェラー、JPモルガンなどの国際金融資本家である。当時、FRBは国際金融資本家に5%前後の金利でドルを貸し付け、7~15%の金利(コール・ローン)で投資家に株の信用取引に使うドルを貸し付けていた。銀行家にとって、今で言う金のキャリートレードと同じくらいの収益源であった。10月24日、株式が暴落した直接の原因は、大手銀行家達が信用取引を行う投資家に対して24時間以内のコール・ローン回収を要求した。これは株式市場を崩壊させるために企てられた陰謀であった。当時、投機バブルの熱狂はすさまじく、コール・ローン回収の効果はてきめんだった。そして、陰謀を企てた首謀者達は17世紀から行っていた常套手段を再びFRBを通じて実行したのである。その行動とは、マネーサプライ(通貨供給量)を減らし、金融引き締めを行いながら、国家をデフレ不況に追い込み、国民を失業と借金漬けに叩き落し、実物資産を奪い取る方法であった。国際金融資本家の中には、この恐慌を利用してわずか5年の期間で資産を最低25倍以上にしたものもいる。1933年の恐慌ピーク時、1929年の絶頂期と比較して、物価は30%下落、工業生産は50%減、GNPは35%減、失業率は25%(4人に1人)を超えた。この恐慌と今の恐慌を同じものとして扱うメディアが多いが根本的に異なる。というのも、当時よりも現在の方が最低数十倍ひどいからだ。公的部門の借金だけ見ても、現在の規模は当時の470倍であり、当時は金本位制という縛りがあったために通貨システムは安定していた。今は縛りがないために無尽蔵にドルを刷ることができる。そのため、ドルは不安定になり、崩壊寸前の状態になってしまった。そして、現在のFRBの行動は当時とは正反対である。つまり、バーナンキのとっている行動は、「ヘリコプター・ベン」と呼ばれるとおり、インフレ・ハト派なのです。彼は1929年の恐慌と日本のデフレ不況、そして金本位制を知り尽くす学者であり、デフレ不況を食いとめ、緩やかなインフレをアメリカに起こそうとしているわけです。しかし、この恐慌の首謀者達はアメリカをハイパーインフレに追い込み、完全崩壊を狙っていると思えます。不換紙幣の運命・・・それは実物の裏付けのない不換紙幣は必ず投機バブルを生み出し、はじける運命にある。銀行家達にとって、紙幣発行はコストのかからない作業であり、バブルと恐慌をマネーサプライ(通貨供給量)の操作で20~30年おきに繰り返してきた。恐慌と戦争を引き起こすことにより、金儲けの場ができるわけである。彼らは常に恐慌と戦争に飢えている。これは1637年のオランダで起きたチューリップバブルから始まったのである。投機バブルは不換紙幣の発行と表裏一体。そして、国際金融資本家にとって、人の命はどうでもよく、「金、金、金」、金の亡者なのです。
・・・→人気 Blog RankinG







さて、さらに時はさかのぼり、1694年からの銀行家達の歩みを見て見ましょう。







現在のドル崩壊の根本的起源は、1694年のイングランド中央銀行設立までさかのぼる。イングランド銀行は、ユダヤ人によって設立された銀行であり、彼らは、国家に融資することが一番安全に利益が上がると考えていたようだ。ユダヤ商人は、イングランド政府に金貨で融資し、その融資の見返りとして政府にイングランド銀行を設立させ融資した金額と同等の銀行券発行権を認めるよう要求し自由にその銀行券(紙幣)を使えるようにしたという。つまり、中央銀行設立はユダヤが金を生む特権を獲得するためのものであった。イングランド銀行設立後4年でユダヤ人によるイギリスの通貨供給支配は急速に進み、彼らは国内に大量の通貨をあふれさせ、政府に多額の借金をさせた。わずか4年で1280%も借金が増えた。ユダヤ人の目的は何なのか?答えは、融資などを通じてポンド紙幣を大量に刷ることにより、インフレが発生する。大量の通貨が出回ったために、一般の人々がもっていた貨幣の価値が単純に下がったわけである。この経済を作りだしたのは中央銀行だ。一般市民の所持金の価値が下がれば、銀行に行って借金をしないと事業が立ちゆかなくなる。そして、人々が借金に苦しんで破産するのをただ黙って待つだけである。これで銀行は、事業や資産といった真の富をてにすることができる。しかも、ユダヤ人は、ほんのはした金で。インフレが中央銀行に影響を及ぼすことは決してない。むしろ、インフレで唯一得をするのが中央銀行だ。金=紙幣なら、通貨不足を装って、いくらでも印刷することができる。そして、米国にて歴史は繰り返される。 ・・・ →人気 Blog RankinG







当時、イングランド銀行設立に関わり、政府に融資していたユダヤ商人ウィリアム・パターソンという人物は、「銀行は金という金から利益を得ており、その金もみな無から作ったものだ」と言っている。・・・ →人気 Blog RankinG







ちなみに、現米連邦準備制度理事会(FRB)は、ロックフェラー、ロスチャイルドのユダヤ金融資本が設立した中央銀行である。(1913年設立) 日本銀行のように政府が株式を所有していない。ロスチャイルド系、ロックフェラー系財閥などの国際金融資本が、現在に至るまで最大の株主となっている。1913年、ユダヤ人は国民からの支持を得るため、中央銀行だけがインフレと不景気を抑制できると訴えた。しかし実際は、中央銀行というまさにその考えの目的は、貨幣供給を操作し、インフレと不景気を引き起こすことにあった。ロスチャイルドを中心としたユダヤ金融資本は、戦争と経済混乱を利用し、国家相手に金を貸す「究極の金貸し」である。1913年12月23日、連邦準備法が可決された時、チャールズ・リンドバーグ下院議員は次のように述べている。「連邦準備法は、世界で最も巨大な信用を規定するものだ。大統領がこの法案にサインすれば、金融特権という見えない政府が合法化される。この銀行制度と通貨に関する法案によって、世紀の重大な犯罪が準備されることになるのだ」・・・ →人気 Blog RankinG







※日銀の株式は55%は政府が保有、40%近くはロスチャイルドが保有していると言われている。1882年、日銀設立に関わったのはロスチャイルドの代理人と松方正義である。







米連邦準備銀行(FRB)
米連邦準備制度理事会(FRB)







現通貨・中央銀行制度は不安定になることが前提でユダヤ金融資本によってつくられたものであるということ。戦争と経済混乱は金貸しにとっては、儲け時である。そして、繰り返しになりますが、1929年に始まった大恐慌は、FRBが1929~1933年の間に貨幣の流通量を三分の二に引き締めたことにより、引き起こされた。1929年4月、ロスチャイルド家は、友人であるロックフェラー、モルガン、ケネディ、バルークに「株価の暴落と不況を計画している」という手紙を送った。彼らは、ロスチャイルドの警告に従い、株式市場の大暴落直前に株式市場から完全に手を引き、資産を現金とゴールドに替えた。この恐慌で、ロスチャイルドをはじめとするユダヤ金融資本は巨万の富を得た。→ FC2 Blog Ranking







      ロスチャイルド財閥の創始者 マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド(1744~1812年)
      ロスチャイルド財閥の創始者 
      マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド
      (1744~1812年)

      ロスチャイルド家の紋章
       ロスチャイルドの紋章

                   
                   




過去の中央銀行設立の経緯を見れば、やはりドル崩壊は運命付けられているように思える。ユダヤ人がどんなに世界を支配しようとしても、いずれマーケットのコントロールができない状態に達し、中央銀行制度はいずれ崩壊すると思う。そして、金が通貨の中心的存在になると思う。金の絶対的価値は、彼らでさえも支配はできない。彼らが300年近くかけてつくりあげた信用市場は、完全崩壊するだろう。でもやっぱり、苦しむのは何も知らない私達一般市民なのです。







「世界は裏の世界を知らない、世間一般の人々が想像しているものとはずいぶん違った人物によって動かされているのだよ」 

                    ベンジャミン・ディズレーリ英国首相







       ベンジャミン・ディズレーリ英国首相
  ベンジャミン・ディズレーリ英国首相 (1868年,1874年~1880年)







「ラ・ヴィエーユ・フランス」によれば、ビスマルク(プロイセン王国の首相)は、ディズレーリ(英国首相となったユダヤ人)のことを「ロスチャイルド家の道具でしかなく、大きな内戦を起こしてアメリカを分割しようと考えたのもロスチャイルド一族とディスレーリだった」と評した。







FEMAによる米国民奴隷化計画





FEMA_logo_svg.png
FEMA(アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁)







現在の金融恐慌の進行に伴い、米国クーデター部隊FEMAによる、「反抗的市民の逮捕・監禁作戦」の実行が画策され始めている(逮捕状・裁判無し⇒米国民は裁判を受ける権利が剥奪された)。2009年に実施されるアメリカ政府による何らかの計画により、国民の暴動が起こるのを想定して、アメリカ各州に、FEMA、軍人の配備、そして死体を入れるプラスチック製の棺がブッシュの手により50万~100万個注文された。現在その棺はジョージア州にある。そして、強制収容所、移動用の強制収容所トレーラーの建設が急ピッチで進んでいる。・・・→人気 Blog RankinG







ペンシルベニア州の中部、アパラチア山脈のアランウッドに、50万坪もの巨大なFEMAの強制収容所がある。周りを取り囲む3メートルの高さの有刺鉄線 が「収容者」の脱走を阻んでいる。収容可能人数は1万2000人。現在の収容者「数」はアランウッドだけで1000人弱である。もちろん全員裁判も受けず、非合法に拘束されている。同様のFEMA運営の強制収容所が以下の場所にある。







アリゾナ州フローレンス。
カリフォルニア州ツールレイク。
オクラホマ州エルレノ。
ウェスト・バージニア州ミルポイント。
ウェスト・バージニア州アンダーソン。
ウェスト・バージニア州レイスバーグ。
サウス・カロライナ州グリーンビル。
アラバマ州モンゴメリー。
アリゾナ州ツーソン。
フロリダ州アボンバーグ。
アラスカ州メルエンドーフ。







各収容所には、毒ガスによる市民の大量虐殺用のガス室と、断首台を備えた巨大火葬場が隣接しており、FEMAは独自に全世界の数百万人分の人間の処刑、 拘束予定者リストを作成している。また、陸軍とは別に、FEMAの傭兵を使った全米各都市での「市民の強制収容」の実戦訓練が、作戦名「REXアルファ 84」「ナイトトレイン84」として繰り返されている。「ナイトトレイン84」は深夜、FEMAが、市民の自宅玄関の扉を蹴破り、突然急襲し、強制連行し、列車で強制収容所に連れ去る、という計画である。一夜明けると、ターゲットにされた者の家族全員が「こつ然と」姿を消し、警察も捜査せず、永久に住んでいた街から姿を消す事になる。どうやら、ロンドンを拠点とする「統一世界政府ワン・ワールド」を目指す国際金融資本家達はアメリカ合衆国を完全に崩壊させたがっているようだ。また、これらの狂ったような計画・法律改正はブッシュの手によっておこなわれた。・・・→ FC2 Blog Ranking







ESTA(米国入国制度変更、電子渡航認証システム)





2009年1月12日以降、、米国の法律により、米国ビザ免除プログラムを 利用して飛行機または船で米国に渡航する全ての渡航者に対して、 搭乗・乗船前に電子渡航認証(ESTA)の取得が義務付けられます。 申請・取得を行っていない渡航者は搭乗を拒否されますので、 必ずご出発72時間前(3日前)までに取得が必要です。米国乗り継ぎでカナダ・中南米など他国へ渡航される方も ESTAの事前取得が必要となります。





米入国審査:「ネットで事前申請」忘れると「搭乗不可」に



米国にビザを持たず短期滞在(90日以内)で入国する場合、2009年1月12日から、一部を事前にインターネットで申請して承認を受ける制度が導入される。しかし、この事前手続きが旅行者らにあまり知られていないため、空港に来て旅客機に搭乗できないなどのトラブルが続出することが懸念されている。国も積極的に広報しておらず、国内航空会社でつくる「定期航空協会」は成田空港でPR活動を行う。現在は薬物所持や逮捕歴などについての質問が書かれた「査証免除用フォーム」と呼ばれる紙に機内などで回答し、入国審査の際に手渡している。米国は、テロリストらの入国を防止するため「米国電子渡航認証システム」(ESTA)を導入。こうした犯罪歴などにかかわる質問の一部について、事前にインターネットのサイトで回答し、米当局から承認を受ける手続きが必要になった。具体的な申請方法は、米国土安全保障省の専用サイト(⇒ESTA)=日本語版もあり=にアクセスし、パスポート番号や過去の逮捕歴など約20項目の質問について入力する。パスポートが有効期限内なら、承認は2年間有効。米当局は搭乗の72時間(3日)前までに手続きするよう求めている。航空各社は搭乗手続きの際、承認されているかをパスポートからチェックし、出発時間までに承認がない客は搭乗させない方針。成田空港にはインターネットに接続できる端末が一部には用意されてはいるが、航空各社は現時点では事前申請のために新たな端末は置かない方針。出発直前の申請では認められないケースも出るとしており、「空港で客とトラブルになる可能性もある」と懸念する。日本航空と全日空は7月から順次、自社のホームページでシステムの説明をしている。







FEMAの動き、そしてESTAの導入、1月20日のオバマ新大統領就任式前の動きが慌ただしい。2009年、米政府による何らかの大きな計画に合わせた準備と思えます。このブログを見ている在米日本人・これから米国へ入国しようとしている方は十分注意してください。







  New World Order FEMA Coffins For American People 
  Martial Law 2009-2012 (1,000,000 Plastic Coffins)
 
  ※Coffins・・・死体を入れる棺






 FEMA Trailer Workers Speak Out
 
  ※FEMA Trailer・・・強制収容所トレーラー







       FEMA TRAIN
       FEMA TRAIN(強制収容所列車)







FEMA トレーラー
FEMA Trailer(強制収容所トレーラー)







下記に掲載されている書籍は、金投資する方にはぜひ読んでいただきたい本です。ユダヤ金融資本家により仕組まれた世界恐慌のカラクリ、そして、金の本当の価値が理解できるはずです。内容は少し難しいかもしれませんが読む価値のある本です。何回も読み返すことによって金投資に対する自信が深まると思います。







            







(注意)このブログの分析、見通しなどは、私独自の調査・手法によるものであり、完全なものではありません。最善を尽くしていますが、保障できるものではないため、投資の最終判断は自己責任でよろしくお願いします。







ブログランキング参加中!! 応援のクリックよろしくね!!





  クリックしてね↓
  
  応援よろしくね↓
  
  もう~ひと押し↓
  

  



      

  FC2ブログ☆ランキング 資産運用 1位  

  人気ブログランキング 先物 2位     

  先物ポータルブログランキング 1位




  応援ありがとうございま~す ♪   






ジャンル:株式・投資・マネー テーマ:商品先物取引

2008⁄12⁄29 05:00 カテゴリー:未分類 comment(0) trackback(0)
▲pagetop










| HOME | next >>



Copyright © 2008 投資小僧の金相場日記. All Rights Reserved.
template by nekonomimige & blannoin photo by Encyclorecorder
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。